一般社会でもそうですが、株式市場においても「二極化相場」「二極化現象」といわれることが多々あります。

株式市場における「二極化」というのは、特定の業種や銘柄だけが人気を集め株価高騰の状態になり、一方で、不人気の業種や銘柄は見向きもされずに安値のまま放置状態になっていることを言います。

この高値と安値の両極端な状態の株価形成が行われているのが、「二極化相場」ということになります。

この二極化の現象が大きく表面化されたのは、80年代後半のバブルの時だと言われています。

この時の日米貿易摩擦の激化により、日本の政策として、それまでの「輸出主導型」から「内需主導型」に切り替えることを国際公約することになりました。その結果、公約実現の為に内需拡大の政策がとられたのです。

株式市場では、輸出比率の高い銘柄は次々と売られ安くなり、その分、内需関連の銘柄が次々と買われることになり、株価の高騰になりました。

内需関連の銘柄は、建設・土木、鉄鋼、電鉄、電力、ガス、流通などがあり、バブルの影響で地価や株価が高騰した為、土地や株式を大量に保有する企業が「含み資産株」として人気になり、異常な値上がりに拍車をかけたと言われています。

その後、アメリカの投資家を初めとして、情報通信やハイテクの銘柄が人気になり、高騰しましたが、逆に、それまで高値だった内需関連の銘柄が安値の状態で停滞することになりました。

このように、市場の動きとしては、立場を入れ替え、二極化の状態で波を作ると言われています。